社食や学食で食物アレルギーの表示がないのはなぜ？〜食物アレルギーへの対応〜

社食や学食で食物アレルギーの表示がないのはなぜ？〜食物アレルギーへの対応〜

社員食堂や飲食店などの従業員は必ずおさえるべき食物アレルギーへの対応についてまとめました。
ぜひお役立てください！

目次

• 1. 食物アレルギーの原因食品
• 2. 食物アレルギーの症状
• 3. 社食ではどこでアレルギー情報が確認できる？
• 4. 従業員は正しい食物アレルギー対応を

1. 食物アレルギーの原因食品

• 7品目

症状が重篤になることが多い7品目（特定原材料）は、
容器包装された加工食品に対して表示することが義務付けられています。

小麦、卵、そば、乳・乳製品、エビ、カニ、落花生（ピーナッツ）

• 21品目

21品目は、容器包装された加工食品に対して表示することが推奨されています。

アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、くるみ、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン

２. 食物アレルギーの症状

食物アレルギーは人によって症状や原因物質、発症量が異なる（超微量でも発症することもある）ため重篤化し、死亡するケースがあります。
また、除去・無効化しづらいため、対策が困難です。

３. 社食ではどこでアレルギー情報が確認できる？

食堂や飲食店などの対面販売の場合、どこにアレルギー情報の表示がされているでしょうか？
結論、従業員が対応できるため、表示が免除されています（メニュー表に記載されている場合もあります）。
＝全従業員が適切な対応をしなければなりません。

食物アレルギーの対応は、様々な考慮や専門的な知識が必要です。
料理に含まれるアレルギーの原因物質を確実に伝えることは難しいため、全従業員に対し、アレルギー情報についての対応ルールを周知しておかなければなりません。（メニュー表に表示、レシピに記載したものを一緒に目視をしながら伝える　など）
また、調理時に*コンタミネーションが発生する場合があることも考慮が必要です。

４. 従業員は食物アレルギーへ正確な対応を

アレルギーに対しては、必ず以下のような対応ができるようにしましょう。

• 思い込みによる回答や容易に回答することはしない
• 全従業員が、アレルギーへの対応方法を把握し、正確に対応できるようにする

  アレルギーの原因となる食品を料理に使用していない場合でも、調理時にコンタミネーションが発生するおそれがあることを必ず伝える

• アレルギー情報を記載したもの(メニュー表やレシピなど)は最新のものにしておく

【参考】東京都福祉保健局　飲食店向け食物アレルギー対策について